外資系金融がクビ、リストラを行う4つのシチュエーション

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外資系金融ではクビやリストラになりやすい職場というイメージがありますが、実際のところはどうような場合にクビやリストラが行われるのでしょうか?

今回の記事では、これまでの外資系金融を振り返りながら、外資系金融においてクビ、リストラが行われる4つのシチュエーションについて解説をしたいと思います。

ぜひ参考にしてみてください。

 

外資系金融がクビ、リストラを行う4つのシチュエーション

1. 業績が悪化した場合

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外資系金融では、業績が悪化した場合にクビやリストラが行われる場合があります。

数名単位で行われることもあれば、採算のとれない部署や支店を丸ごと廃止(=メンバーは全員クビ)という形が取られることもあります。

この意思決定は非常にスピーディーに行われるのが特徴で、特に年次の従業員のパフォーマンスへの評価や各支店の収益のデータが出揃った時に行われる傾向があります。

 

2. 会社が倒産した場合

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業績悪化だけではなく、会社が倒産した場合でも、従業員はクビ、リストラの対象となります。

分かりやすい例でいえば、リーマンショックのような状況です。

あまり経験するようなクビ、リストラの形ではありませんが、このような形でクビ、リストラになってしまうと同僚が一斉にジョブマーケットに出てしまうため、転職活動に非常に苦労することがあります。

他の会社に面接に行ったら、前の会社の同僚たちが何人もいた、ということも珍しい話ではありません。

会社の倒産の気配を感じたら、すぐに転職エージェントの力を借りて転職活動を行うことが大切です。

3. 仕事のパフォーマンスが求められている水準以下の場合

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外資系金融では、各仕事に対してJob Descriptionが存在し、どのような仕事をすべきかハッキリと定義づけられています。

それを元に毎年各従業員のパフォーマンスのレビューが行われ、パフォーマンスが求められている水準よりも低かった場合はクビ、リストラの対象となります。

傾向としては、フロントオフィスほど厳しく、バックオフィスほどゆるいという印象です。

とはいえ、一般の日系企業と比較するとクビ、リストラとなる可能性はフロントオフィス、バックオフィスともに非常に高く、営業職であれば結果が出なければ即クビ、バックオフィスであれば業務スピードに改善が見られなければクビが基本です。

年齢は考慮されず、例え20代であろうが容赦なくクビになります。

 

4. 上司に反抗的な態度を取った場合

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外資系金融では、社内の秩序やルールが重んじられるカルチャーが存在します。

分かりやすくいえば、組織の中で定められた役職の階級は絶対的なルールであり正義である、というところです。

役職が下の者は上の者に対して「No」とは言えず、まずは「Yes」と答えるのが暗黙のルールです。

もし、上司に対して反抗的な態度を取ったり、依頼や命令を拒んでしまった場合は、人事評価を著しく下げられ、クビ・リストラ候補に名前を連ねることになります。

このような外資系金融のカルチャーには賛否両論がありますが、各役職の人間がそれぞれの役割に対してコミットしている効率的な仕事の進め方だと思います。

感情的に捉えてしまうと本質が見えなくなりますので注意しましょう。

 

まとめ

以上、外資系金融がクビ、リストラを行う4つのシチュエーションになります。

クビ、リストラになりやすいイメージのある外資系金融ですが、こうしてみると、ごく当たり前の理由でクビ、リストラが行われています。

私自身の体験ですが、パフォーマンスが高く評価され、上司と良好な関係を構築していればまずクビ、リストラの心配はありませんし、そのような優秀な方は、例え会社が倒産したり支店が閉鎖になったとしても、すぐに次の転職が決まる傾向があります。

クビ、リストラを心配するのではなく、そのような緊張感のある職場で自分を試してみるという前向きな気持ちの方こそ、外資系金融は挑戦すべきフィールドだと思います。

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